外資系サラリーマンToruの資本家日誌

サラリーマンが太陽光発電、不動産、株式他投資で総資産6億円、自己資本比率40%、純資産2億4000万円(うち金融資産1憶2000万円)、資本収入150万円/月で資本家セミリタイアを目指すブログ。現在総資産1億3509万円、純資産3364万円(うち金融資産2533万円)、自己資本比率24.9%、資本収入26万円/月。基本生活費24万円/月、FIREまであと資本収入+14万円/月(基本生活費+(年金社会保険料+レジャー代+最低限の貯金・積立(=16))-資本収入)、純資産+3036万円(((基本生活費+(年金社会保険料+レジャー代+最低限の貯金・積立(=16)))×12)÷0.075-純資産額)、SIDE FIREまであと純資産+476万円(基本生活費×12÷0.075-純資産額)、資本収入基準は達成済み(資本収入>基本生活費)。

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未来への備え

リスク管理はダブルフェールまで備えましょう

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人生を生きる上でリスクに備えることは必須となります。

別に単身独り身であれば最悪急逝の場合も残される家族は両親や兄弟だけとなり、必要なのは葬儀代ですがそのためだけだとしても最低限の生命保険には入るべきと思います。

その他にもリスクは沢山あり、そのリスクが発現しても自分自身や遺された家族の生活が成り立つようなリスク対策を設計しておく必要があります。

そしてリスクに備えすぎると今度はリスク対策費用にお金が掛かり過ぎてしまい、それでも100%はリスクをカバーできないことに気付くと思います。

それでは最適なリスク対策はどの程度となるべきでしょうか?

私自身はここを起こり得る重大事象を上げこれらが2つ同時に起こった場合、つまりダブルフェールまでをリスク対策として運用しています。

今回はその具体的な内容について書いていきたいと思います。

想定しているリスク事象

日常生活においては経済的な破綻を避けなければなりませんが、私が想定している事象を上げていきます。

①金融経済の大恐慌により株式市場が10年以上の下落相場に突入する。

②首都圏直下型地震、南海トラフ大地震の同時発生により所有不動産と太陽光発電所からの収入が途絶え且つローン支払いが残る。

③不慮の事故による私自身の急逝、就労不能化。

これらの事象が同時に2つ発生した場合も経済活動が破綻しないようなリスク設計をしています。

リスクは他にも上げだすとたくさんあります。例えば不動産や太陽光発電設備による賠償責任の発生(崩落による怪我やパネル飛散による第三者への損害等)もありますが、この辺りは個々に対応しておくこともできますのでコスト効果を見て判断しましょう。

対策が難しく且つ現実的に発生し得る上記の重大事象について備えることを中心に据えたリスク管理を行っています。

ダブルフェール発生については対策を講じておく必要があります

それでは上記リスクに対して、各組み合わせに対するリスクヘッジについて書いています。

①と②の同時発生

大恐慌による長期の株式市場の下落が発生し、且つ自然災害により収益稼働施設が停止してしまった場合です。

株式市場からの4%リターンはもはや期待できず、ローンの支払いが合計で37万円発生している場合です。

大地震が発生している関係上、労働資本からの収入もあまり当てにできず自分自身の自活力で難局を切り抜けるべき時です。

この場合は先ずは返済効果の高い順に負債を返済してしまうことを考えています。具体的には太陽光発電の負債1600万円を一括返済してしまいます。

そして残る不動産25万円については自己資金から持ち出しながら3年ほどは耐える、つまり手持ち資金を1000万円ほど消費しながら復興を待ちます。

復興してきたら残る土地を売却するか地震保険等の適用により不動産を立て直し、一から不動産経営を始めます。

つまりリスク対策費用として手元に3000万円ほど現金を持っていたいですね。しかしながら現金をこの金額保有してしまうと当面株式市場からのリターンを得られず機会損失となってしまうため、現実的には株式投資をしながらローンを一定額繰り上げ返済していくのが良いかなと考えています。

キャッシュフローからの繰り上げ返済であれば手持ち資金を枯渇せず再投資効果を見込めるため、これが本①、②同時発生時の最も合理的な対策だと結論しています。

①と③の同時発生

大恐慌の発生と私自身の労働資本の喪失が同時発生した場合ですね。

この場合は団信による不動産ローンが消え、毎月経費を除いて300~400万円ほどのキャッシュフローを生み出す純収入資産になりますのでこれを頼りにすれば家族が暮らしに困ることは無いと思います。

相続税の発生については評価額にもよるのですが、ここは贈与枠内での妻の保有資産増加と生活費口座やジュニアNISAの貯蓄により対応可能と考えています。

太陽光発電所については十分なキャッシュフローが発生しているため、草刈りや設備のメンテナンスを購入した業者様に多少高値でも委託すれば問題無いです。

娘の成長を見れなくなるのは残念ですが、この場合の経済的なリスクというのは既に十分に対策完了済みと認識しています。

②と③の同時発生

大地震により稼働資産からの収入が途絶え、且つ私自身の労働資本が喪失した場合ですね。

この場合は不動産ローンが消えますので残る太陽光発電のローン毎月13万円を支払っていくことになります。

株式市場は少なくとも海外市場は健在ですので、ここからの4%リターンは発生しています。

この場合は自宅ローンも無くなり必要なのは一般生活費と娘の教育費になります。年間200~300万円もあれば十分成立すると思います。

ここについては株式市場からの4%リターンを太陽光のローン返済以上に増やしていくのが目標になります。同時に太陽光ローンの支払いを繰り上げ返済していくのも効果的ですね。

以上各組み合わせについて書いてみましたが、対策をまとめると取り組みとしては以下になります。

株式市場への積立投資と太陽光ローンを主とした負債の繰り上げ返済をバランス良く行う

これによりリスク対策が可能です。これはそのまま私が目指す資本家への道を進むことと同じことをすることになります。

やはり王道であり基本は各領域にバランス良く資産を配分していくことに尽きますね。

トリプルフェール発生の場合も一応考えてみる

3つ同時発生のトリプルフェールについては正直対策が難しいですが、こうなった場合はもはや手の打ちようが無いと考えています。また発生確率も極めて低いので対策コストが効果を上回ると思います。

超富裕層が核戦争に備えてシェルターを作ることと似ていて、短期的には凌げても長期的にはあまり見通しが無い対策とも言えます。

一応書いておきますと、上記が仮に今この瞬間に同時発生した場合は以下のことが起こります。

・株式資産が3~10分の1に下落し、貯金が330万円と有価証券100~400万円が手元に残る。

・③の同時発動により団信分は消え、太陽光ローン毎月13万円のローン支払いが残る。

・団信の発動により不動産ローンは消えるが、自分自身の労働資本はゼロになる。

この場合は手元の500万円ほどの資金を切り崩しながら実家の京都か熊本を頼り何とか月7万円程度の生活費を稼ぎつつ、残った土地を復興が見えてきた2~3年後に売却すればこれでも家族の生活は辛うじて成り立つのかなと思います。

実際こうなった場合は日本の大部分が荒廃しているので正直読めないところですね。

リスクへの備えはバランスが重要です

リスクを恐れ過ぎて家に籠っているだけでは利益は享受できませんし、逆に毎日毎日無謀にリスクを取りに行けばリターンは大きくても破綻する可能性が上がります。

個々のバランス感覚がリスク管理の基本であり肝でもあります。

なるべく合理的にリスクに備えながら、日々の喜びをとりこぼさないようにしっかり頭を使って積極的にリターンを取りに行きたいですね。

それでは本日もありがとうございました!

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Toruと申します。2017年からサラリーマンをやりながら不動産と太陽光を主に様々な事業を運営しています。副業サラリーマンとして実体験に基づいた情報を発信していきたいと思います。同志の皆様のお役に立てば何より幸いです。 略歴:2004年国立大学大学院卒業後、2年電機メーカー、8年自動車メーカで研究開発の元Power of Dreamsサラリーマン。現在は外資系メーカに勤めながら副業で事業経営。木造アパート1棟、太陽光発電所2基、国内外株式を運用中。娘1人の3人家族のパパ。